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電動自転車のバッテリーは一般的に リチウムイオン電池 を使っています。これは高いエネルギー密度と軽量性が魅力ですが、 充放電の制御や製造精度によっては発熱・発火のリスクが高まる 特性も持っています。
バッテリーは自転車本体よりも高価で、消耗品として交換も必要になりやすい部分です。そのため、リコールが出た場合は早めに対応することが安全につながります。
2024年4月、パナソニック サイクルテック は電動アシスト自転車用バッテリーのリコールを発表しました。対象は2015年1月〜2017年7月に製造されたバッテリーパックで、設計上の問題により 駐輪中に発火・発煙する恐れがある とされています。2020年5月以降、13件の事故が確認されており、人的被害は報告されていないものの、焼損や汚損につながる事故が発生しました。無償交換が実施されています。
リコール対象は 既に過去にも回収対象となった製造期間を含む製品 で、過去3回にわたるリコールと重なる品番もあります。これにより、対象ユーザーは自身のバッテリーがリコール対象かどうかを改めて確認する必要が生じています。
海外でも似た問題が発生しており、 複数の欧米市場向け電動自転車バッテリーがリコール対象になっています。
代表例として、米消費者製品安全委員会(CPSC)が発表した VIVIブランドの36Vリチウムイオンバッテリーのリコール では、発熱・発火の危険があるとして約24,000ユニットが対象になりました。ユーザーには使用を中止し、無償交換を受けるよう呼びかけられています。
さらに別のモデルでは、バッテリーが過熱し 発火や火傷の危険性のあるためリコール とされた例も報告されています(FENGQSなど)。
こうしたリコール事例は、海外で販売された電動自転車やバッテリーが対象となっており、国内でも購入された製品が対象に含まれる可能性があります。
電動自転車のバッテリーがリコールされる主な理由は「過熱・発火のリスク」です。これはリチウムイオン電池の特性とも関係します。
リチウムイオン電池はセル内部で化学反応を起こして電力を供給しますが、 製造不良・設計不良・管理不足・外部衝撃 などが加わると、セル内の短絡が起こりやすくなり、一気に発熱して発火したり、最悪の場合は熱暴走につながることがあります。
もちろん多くのバッテリーは安全機構や保護回路を備えていますが、それでも設計・生産工程の不備があれば安全性は担保されません。
もしあなたが電動自転車を持っているなら、以下のようなチェックと対応を必ず行いましょう。
本体やバッテリー本体に刻印された型番を控える
メーカーや国のリコール情報サイトで該当製品か調べる
(日本の場合、経済産業省の「製品安全ガイド」などが目安になります)
リコール対象なら 直ちに使用を停止
バッテリーを自転車本体から取り外す
充電は対象確認後まで控える
指定された回収・交換窓口に連絡
メーカーや販売店に問い合わせをするだけでなく、自治体のリサイクル窓口や消費者相談センターなどに相談する方法も有効です。
電動自転車のバッテリーリコールは、単なるニュースではなく ユーザーの安全に直結する問題 です。特にリチウムイオン電池は取り扱いを誤ると大きなトラブルにつながる可能性があり、リコール情報を無視できません。国内外の事例を見ても、発火や発煙が確認された例は実際に報告されています。
便利で快適な乗り物である電動自転車ですが、安全に使い続けるためには リコール情報への注意と、もし対象なら速やかな対応 が不可欠です。今回の内容を一度、自分のバッテリーでも照らし合わせてみてください。日々の安全につながる大切な一歩になります。